日本株が好調です｡ 投資先として選択するか迷っている先生もいるのではないでしょうか｡ 連載 ｢医師による医師のための財テク術｣ の第33回では､ 日本株と米国株の比較をしていきます｡

※本記事は筆者の個人的見解であり､ 特定の投資成果を保証するものではありません｡ 投資は自己責任でお願いいたします｡

日米を徹底比較！

1. 株のチャート推移

【図1】Trading Viewより著者作成

これまでのコラムでは､ 皆さんにS&P500を中心とした米国株への投資を推奨してきました｡ 歴史的に右肩上がりで､ 初心者でも安心して長期保有ができるためです【図1】｡

一方､ 日本株は長らくバブル後の最高値を超えることができず､ ただ保有するだけでは稼げない玄人向けでした｡ しかしアベノミクス以降は右肩上がりの相場に変化｡ 日経平均株価は2024年､ ついに34年ぶりに史上最高値を更新し、自民党の高市早苗氏が新総裁に就任した2025年10月には終値として初めて4万8000円を超えました｡ (10/9､ その後は公明党との連立解消などで乱高下が予想されますが…)。

為替リスクなども考慮すると､ 日本株に投資した方が良いのか――｡ 今回は日本株と米国株の徹底比較を通して､ 今後の参考にしてもらえればと思います｡

2. これまでのリターン

【図2】Slickchartsおよびmacrotrendsのデータを用いて著者作成

【図2】は､ 米国株と日本株に年初一括投資を15年間続けた場合のリターン比較です｡

戦後の経済復興やバブル期では日本株の方が高いリターンを示していた時期もありますが､ 1980年以降は､ 米国株の方が高いリターンを示していることが分かります｡

実際､ 米国株は15年間投資していればリターンがマイナスになっていないのに対して､ 日本株は45年間投資しないと全期間でのリターンプラスが達成できません｡

過去の実績を振り返ると､ 安定して高いパフォーマンスを示しているのは米国株です｡

3. 国全体の将来性

写真はイメージです

次に､ 日米の将来性を検討します｡ 2025年現在､ 米国は世界経済の中心にあり､ 多くの資金が流入し続けています｡ 実際､ 世界の株式時価総額の約60％を米国株が占め､ その割合は年々増加中です｡

米国は先進国の中で唯一人口が増加し続けている国であり､ 中でも生産年齢人口 (15~64歳) の割合が65％ (日本は59％) と高水準を維持しています｡ 移民が多いという特性によるもので､ 個人消費がGDPの約7割に達する米国を支えています｡

写真はイメージです

一方､ 日本は少子高齢化が著しく､ 人口減少に歯止めがかかりません｡ 日本の個人資産 (約1500兆円) の6割は高齢者が保有するなど､ 消費の先細りも懸念されます｡

4. 株価への感度

両国は､ 国としての経済の基本的な考え方も異なります｡

日本人は現金や預金の比率が高く､ 株式などの比率は全体でも20％程度｡ 一方で米国は53％と非常に高くなっています｡

日本人は株価をあまり気にしない人が多いですが､ 米国では株価が下がると個人消費も落ち込む逆資産効果が生まれるため､ 政府もより株価に敏感です｡

写真はイメージです

実際､ 株価と大統領の支持率には一定の相関関係があるとされています｡ 大統領の任期3年目には再選を狙って経済政策を行うため､ 株価が上がりやすいと指摘されています｡ 現大統領のトランプ氏もSNSなども駆使して株価を高めようとしています｡

こうしたことから､ 長期的みると米国株の方が稼ぎやすいと考えています｡

まとめ

いかがでしたでしょうか｡ 本日のTake Home Messageは

• 米国株は安定して右肩上がり｡ 日本株はアベノミクス以降に急上昇
• 米国株は15年保有すればプラスリターンを確保できる
• 米国は先進国の中でも人口増加が見込まれ､ 今後の成長も期待される
• 米国民は資産に占める株式の割合が高く､ 株価の騰落は政権の支持率にも影響する｡ そのため米政府は株価をあげる政策をより積極的にとる傾向にある

となります｡ 次回は､ 日米の企業力の比較について考えたいと思います｡

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