海外ジャーナルクラブ
7日前

Heapyらは、 慢性筋骨格痛を有する患者において、 慢性疼痛に対する認知行動療法 (CBT-CP) の自己主導型と臨床家提供型を非盲検の実践的無作為化比較試験で検討。 その結果、 4ヵ月時の疼痛障害は自己主導型CBT-CPでより改善し、 この優越性は6ヵ月時・12ヵ月時にも維持された。 試験結果はJAMA誌において発表された。
医療者によるCBT-CPが計画どおり実施されたかを十分に評価しておらず、 治療効果が過小評価された可能性があります。 一方、 通常診療の実態を反映した結果とも考えられます。
慢性疼痛に対するCBT-CPは、 第一選択となる非薬物療法の1つだが、 受療機会や医療資源などのアクセス障壁から、 十分に普及していない。 本試験では、 通常診療の条件下で、 非同期の個別フィードバックを伴う自己主導型CBT-CPの有効性を、 臨床家提供型CBT-CPと比較して評価した。
対象は、 米国退役軍人保健局 (VHA) の9つの医療システムにおいて、 2019年12月20日~2024年2月20日に登録された慢性筋骨格痛患者764例で、 追跡は2025年2月に完了した。 患者は以下の2群に1:1で割り付けられた。
主要評価項目は4ヵ月時の患者報告による疼痛による機能障害で、 Brief Pain Inventory-Interference (BPI-I) の7項目版で評価した*。
4ヵ月時の評価は76%、 12ヵ月時の評価は68%が完了した。
4ヵ月時のBPI-Iスコア平均は、 自己主導型が5.26、 臨床家提供型が6.23で、 自己主導型で有意に改善した (平均差-0.98 [95%CI -1.31~-0.65]、 p<0.001)。 この優越性は6ヵ月時・12ヵ月時にも維持された。
4ヵ月時の他の全ての副次評価項目 (疼痛強度・疼痛の影響・破局的思考・自己効力感・睡眠・全般的変化の印象・抑うつ症状) でも自己主導型が臨床家提供型を上回った (いずれもp≤0.001)。 予定された治療セッションの完了数も、 自己主導型群が臨床家提供型群より多かった。
著者らは、 「スケールアップしやすく利便性の高い自己主導型CBTは、 臨床家提供型CBTに代わる有効な選択肢となり、 CBT-CPの利用拡大につながる可能性がある」 と報告している。
編集・作図:編集部、 監修:所属専門医師。各領域の第一線の専門医が複数在籍。最新トピックに関する独自記事を配信中。
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