【Gastroenterology】超加工食品を減らすとIBDリスクが半減

Narulaらは､ 21ヵ国の一般住民を対象としたPURE研究の一環として､ 超加工食品 (UPF) の摂取量低減が炎症性腸疾患 (IBD) 発症リスクに及ぼす影響を､ 傾向スコアマッチングおよびモンテカルロシミュレーションを用いた前向きコホート解析で評価した｡ その結果､ UPF摂取量の低減はIBD発症リスクの有意な低下と関連していた｡ 本研究は､ Gastroenterology誌において発表された｡

📘原著論文

Association Between Ultraprocessed Food Intake and Inflammatory Bowel Disease Risk: A Propensity-Matched Analysis With Monte Carlo Simulation From the Prospective Urban Rural Epidemiology Study. Gastroenterology. 2026 Mar 9:S0016-5085(25)06617-X. Online ahead of print. PMID: 41801172

👨‍⚕️HOKUTO監修医コメント

食事摂取はベースライン時の食品摂取頻度調査票により評価されており､リコールバイアスの影響を受ける可能性があります｡

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クローン病

潰瘍性大腸炎

背景

UPF摂取量低減がIBD発症リスクに及ぼす影響は不明

IBDの有病率は世界的に増加しており､ UPFがIBDの主要な環境因子として挙げられている｡これまで､ UPFの摂取量増加とIBD発症リスク上昇との関連が示されてきた一方で､摂取量低減によりIBD発症リスクがどの程度低下するかについては不明であった｡

そこで本研究では､ UPFの摂取量低減がIBD発症の20年累積リスクに及ぼす影響を定量的に推定した｡

研究デザイン

PURE研究に参加した21ヵ国の一般住民が対象

PURE研究に参加した21ヵ国の一般住民12万4,598人を対象として､各国固有の食品摂取頻度調査票に基づくUPF摂取量を評価した｡年齢､性別､都市部または農村部､教育､ボディマス指数 (BMI)､喫煙状況､ 1日あたりのエネルギー摂取量､およびAlternative Healthy Eating Indexによる食事の質に基づいてプロペンシティスコアを算出し､傾向スコアマッチング (1対1) を実施した｡

1日1サービング未満のUPF摂取を｢低UPF｣と定義し､これを介入群とした｡｢通常食｣を参照群として､パラメトリックg-formulaとモンテカルロシミュレーションにより､ IBD発症の20年累積リスク差およびリスク比を推定した｡

結果

IBD発症218例を含む欧米コホート1万3,970例で主解析を実施

追跡期間中央値12.9年において､ IBDの新規発症が605例で確認され､内訳は潰瘍性大腸炎 (UC) が497例､クローン病 (CD) が108例であった｡

主解析では､北米および欧州における傾向スコアマッチング後の参加者1万3,970人を対象とし､そのうち218例 (UC 163例､ CD 55例) でIBDが発症した｡

この欧米コホートにおけるUPFの平均摂取量は1日あたり7.5サービングであり､ 1日あたり1サービング未満の低UPF群は6.3%であった｡

低UPF群で20年IBD発症リスクが約50%低下

20年累積IBD発症リスクは､低UPF群が0.64% (95%CI 0.63-0.65%) であり､通常食群の1.21% (同1.18-1.25%) と比べて有意に低下した (リスク比 [RR] 0.53 [95%CI 0.51-0.55]､調整HR [aHR] 0.56 [95%CI 0.54-0.58])｡

傾向スコアマッチング解析において､低UPF群は発症リスクの約50%低減と関連していた｡

特定のUPFサブタイプにおいても有意な発症リスク低下と関連しており､超加工穀物では低UPF群の20年累積IBD発症リスクが0.21% (aHR 0.20)､揚げ物で0.26% (aHR 0.24)､加工肉で0.50% (aHR 0.45)､清涼飲料水で0.25% (aHR 0.23)､菓子類で0.21% (aHR 0.19) であった｡

UPF摂取量とIBD発症リスクに明確な曝露-反応関係

また､ UPF摂取量とIBD発症リスクとの間には明確な曝露-反応関係が認められ､摂取量が少ないほどリスクは低下した｡

20年累積IBD発症リスクは､ 1日あたり0.5サービング未満で0.53%と最も低く､ 1.5~3サービング未満の0.95%および3サービング以上の1.24%と比べて大幅に低値であった｡

CDおよびUCを個別に解析した場合でも同様の傾向が認められ､いずれも低UPF群では有意な発症リスク低下と関連していた (CD : aHR 0.46 [95%CI 0.39-0.54]､ UC : aHR 0.52 [95%CI 0.49-0.55])｡

追跡期間が長くなるほど予防的関連が増強

期間層別解析において､追跡期間が長くなるほど予防的関連は増強し､欧米コホートでは最初の5年間のaHRが0.62であったのに対し､ 15~20年では0.30まで低下した｡同様の傾向は非欧米諸国においても一貫して認められた｡

結論

UPF摂取量低減はIBD発症リスク低下と有意に関連

著者らは｢本解析の結果､ UPF摂取量の低減が欧米集団における20年累積IBD発症リスクの低下と有意に関連することが示された｡これらの結果は､ UPF削減を推奨する食事ガイドラインの推進や､未加工食品への補助やUPFへの課税などの政策を含む集団レベルの介入が､ IBD負担軽減に寄与する可能性を示唆している｣と報告している｡