CVITの発表資料より

｢今のまま働き方改革が導入されれば､ 地域の循環器救急診療が破綻し､ 心筋梗塞の死亡率が上昇する｣ ――。日本心血管インターベンション治療学会 (CVIT) の上妻謙理事長（帝京大医学部附属病院循環器センター長）はこう指摘する。労働時間の上限規制のほか､ 激務に見合わない報酬体系も一因という｡

学会は7月末､ 記者会見を開き､ ｢医師の働き方改革と循環器救急診療の両立は不可能」として､ 今後の循環器診療の在り方に関する提言を発表した｡

現状

9割が ｢24時間365日｣ PCI可能

心疾患は国内の死因の約15%を占めるが､ 救命率は世界トップレベル｡ いかに早く治療を始められるかが救命率に直結するなか､ 24時間態勢でPCI (経皮的冠動脈インターベンション) ができる病院が身近にあるためだ｡

学会が今年3〜4月､ CVIT専門医･認定医の研修施設などに行ったアンケート (864施設中601施設回答､ 回答率70％) によると､ 24時間365日PCIが可能な施設は90％に達する｡

医師の自己犠牲が前提

ただ､ 学会は「これらの態勢は医師らの自己犠牲の上に成り立っている｣ と説明する｡ アンケートでは ｢循環器医が毎日当直し､ 緊急カテはオンコール召集｣ と ｢内科または全科当直で､ 緊急カテはオンコール召集｣ の施設は半々だった｡ 54％が当直明けも通常勤務としており､ 当直明けが休みの施設は6％にとどまっている｡

CVITの発表資料より

働き方改革導入後

日当直､56％が｢現状の人数で対応｣

このような現状で､ 医師の働き方改革をそのまま導入するとどうなるか｡ 上妻理事長は ｢労働時間の上限規制はもとより､ 連続時間勤務制限 (28時間) や代償休息の義務化が大きな問題となる｣ と話す｡

上妻謙･CVIT理事長 (CVITのオンデマンド配信から）

アンケートで働き方改革後の日当直への対応を尋ねたところ「常勤スタッフを増員する｣ 「当直のバイトを増やす」との回答はあわせて10％にとどまった。一方､ 最も多い回答は「現状の人数で行う」の56％に達し､ ｢まだ決めていない｣ も20％に及んだ。

｢現状の人数で行う｣と答えた施設のうち11％は､常勤スタッフ数が3人以下の施設だった｡ 学会では ｢連続勤務時間制限などの条件を守れば､ スタッフ数3人以下で勤務態勢の維持ができるとは到底考えられない」としている。

オンコールの代償休息､ 38％が ｢不可能｣

連続勤務時間制限を守ると､ 通常業務の縮小が余儀なくされる可能性がある。アンケートでどう対応する尋ねた (複数回答可) ところ､ ｢まだ決めていない｣ (184施設) が最多で､ ｢当直の曜日を工夫やタスクシフトなどで業務を維持する｣ (149施設) が続いた。一方､ ｢業務を縮小する｣ は92施設だった。

オンコールで勤務した際の代償休息については､｢規則どおり与える｣ との回答は15％にとどまり､ ｢現実には不可能だと思っている｣ が38％､ ｢まだ決めていない｣ が47％だった。

他施設への派遣 ｢そのまま｣ 2割どまり

他施設へ当直医を派遣している施設（全回答施設の26％）に対して､ 働き方改革導入後の方針を聞いたところ､ 「そのまま派遣する」は21％にとどまった｡ 「派遣先を少なくする」9％､ 「宿日直許可を取得した病院のみに派遣する」29％など､ 派遣を縮小する方針の施設も多く､ 「派遣をすべてやめる」は1％だった。「まだ決めていない」も40％に及んだ。

労働時間の制限で大学病院が若手医師の当直派遣を減らせば､ 現場の負荷がより重くなり､ 離職する医師の増加を招くなど負のスパイラルに陥る懸念がある。

働き方改革と循環器救急診療の両立は不可能

これらの実態を踏まえ､ 学会は７月末､｢医師の働き方改革と循環器救急診療の両立は不可能｣ として､ 今後の循環器診療の在り方に関する提言を発表した。

上妻理事長は ｢医師の健康と医療安全の観点から働き方改革も大切だが､ このまま導入すれば循環器救急診療が破綻する地域が多く生じる｣ とした上で､｢まず行うべきは､ 当直に伴う連続勤務の是正､ オンコール時の待遇改善､ タスクシフト･タスクシェアの促進､ 診療科の偏在是正の早急な実施などにある｣ と指摘する。

激務に見合う待遇改善も必要

学会によると､ 循環器科が激務であることは欧米も変わらないが､ 激務に見合った報酬が支払われるため､ 循環器科を選ぶ医師は減っていないという。

一方､ 日本の勤務医の待遇は診療科に関わらない。働き方改革の一環で､ 診療科による労働環境の差が可視化された結果､ 多忙な循環器科を若手医師が避けるようになり､ 年々循環器医が減少している。学会は ｢循環器医の育成には10年ほど時間を要し､ 増やそうと思ってすぐ増やせるわけではない」として､ 労働環境の改善も働きかけていくという。