HOKUTO編集部
14日前

免疫チェックポイント阻害薬 (ICI) を含む標準治療が奏効した進行・転移性固形癌患者を対象に、 ICIの12週ごと投与と標準間隔での投与を比較した第Ⅲ相非劣性無作為化比較試験MOIOの第1回中間解析結果が報告された。 事前規定の無益性基準には達しなかったものの、 投与間隔延長群で死亡リスクが上昇し、 安全性の明確な利点も示されず、 ベネフィットとリスクのバランスへの懸念から新規患者登録が早期中止された。 フランス・Institut Paoli-Calmettes腫瘍内科のGwenaelle Gravis氏が発表した。
ICIは進行・転移性の複数の悪性腫瘍で生存期間を改善し、 持続的な奏効をもたらす。 通常、 病勢進行、 許容できない毒性、 または最長2年まで投与が継続されるが、 投与中止後も奏効例の一部で病勢コントロールが持続することが報告されている。
そこで、 本試験ではICIが奏効した患者において投与間隔を延長しても有効性を維持できるか、 また毒性を軽減できるかを検証した。
本試験はフランス36施設で実施された。 対象は、 ICI単剤またはICIを含む併用療法による標準治療を6ヵ月間受け、 担当医判定で完全奏効 (CR) または部分奏効 (PR) が得られた18歳以上の進行・転移性固形癌患者 (CRの黒色腫は除外) とした。 患者340例が以下の2群に1:1で無作為に割り付けられた。
・投与間隔延長群 (169例)
・標準投与群 (171例)
主要評価項目は無増悪生存期間 (PFS)、 副次評価項目はOSおよび安全性であった。
本試験の主な目的は、 ICIの投与間隔を12週に延長する戦略が、 標準投与に対してPFSで非劣性であることを示すことであった。 非劣性マージンはHR1.30とし、 最終解析においてHRの90%信頼区間 (CI) の上限が1.30以下であることを非劣性成立の条件とした。
また、 非劣性は修正intention-to-treat (mITT) 集団と無作為化され治療を受けた集団の2つの解析集団で示される必要があった。
PFSイベントが予定数の約25% (約125件) および50% (約249件) に達した時点で、 無益性を評価する中間解析を実施する計画とした。
2022年3月~2025年11月に340例が無作為化され、 mITT集団は308例 (投与間隔延長群156例、 標準投与群152例) であった。
mITT集団の年齢中央値は投与間隔延長群が71.0歳、 標準投与群が69.0歳、 CRはそれぞれ29.5%、 32.9%、 1次治療は75.0%、 74.3%で、 全体の約75%を肺癌、 尿路上皮癌、 腎細胞癌が占めていた。 データカットオフは2025年12月1日で、 追跡期間中央値は投与間隔延長群が18.7ヵ月、 標準投与群が18.6ヵ月であった。
mITT集団のPFS中央値は、 標準投与群の25.0ヵ月 (95%CI 19.4ヵ月–NE) に対して、 投与間隔延長群では21.9ヵ月 (同12.1–31.6ヵ月) であり、 HRは1.35 (96.16%CI 0.90–2.04、 片側p=0.0635) で数値上は投与間隔延長群で不良であった。 ただし、 無益性基準には達しなかった。
無作為化され治療を受けた集団ではHRは1.28 (96.16%CI 0.86–1.90、 片側p=0.0976) であった。 mITT集団の仮説生成的な癌種別解析では、 HRは肺癌が1.62、 尿路上皮癌が2.91、 腎細胞癌が0.68であった。
mITT集団の死亡は投与間隔延長群で31例 (19.9%)、 標準投与群で16例 (10.5%) に発生し、 中央値は両群ともNRであった (HR 2.04、 95%CI 1.08–3.85、 両側p=0.0286)。 無作為化され治療を受けた集団におけるHRは1.89 (95%CI 1.03–3.48、 両側p=0.0400) であった。
安全性の解析 (投与間隔延長群168例、 標準投与群171例) では、 Grade 3~4の治療関連有害事象 (TRAE) は投与間隔延長群で9.5%、 標準投与群で10.5%に認められ、 重篤な有害事象 (SAE) の発現率はそれぞれ25.0%、 26.3%であり、 両群間に大きな差は認められなかった。
IDMCは2026年4月10日にOSの不均衡を理由に一部サブグループの登録中止を勧告し、 運営委員会が同年5月5日に登録継続は医学的に正当化できないと判断。 これを踏まえ、 新規患者登録の中止と中間解析結果の公表が決定された。
Gravis氏は 「本試験には、 対象患者の腫瘍種やICIレジメンが多様であること、 追跡期間が短いことなどの限界がある。 そのため、 今回の解析結果から、 ICIを12週ごとに投与する戦略について、 標準投与に対する非劣性が示されたとも、 劣性が確定したとも正式に結論付けることはできない」 と説明。 その上で、 「今回の結果は、 ICIによる治療が奏効した患者に対して12週ごとの投与スケジュールを導入することを支持するものではない」 と結論付けた。
さらに、 同氏は 「ICIの治療強度を低減しながら有効性を維持できる戦略を明らかにするためには、 さらなる研究が必要である」 と述べた。
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編集・作図:編集部、 監修:所属専門医師。各領域の第一線の専門医が複数在籍。最新トピックに関する独自記事を配信中。
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