｢大学病院初の減酒外来､地域に広がり｣筑波大学地域総合診療医学･吉本医師 (前編)

 ｢お酒を止めるしかない｣｡ かつて､ アルコール依存症の治療にはそんなイメージが根強く存在していた｡ 一石を投じてきたのが､ 筑波大学地域総合診療医学の吉本尚准教授だ｡ 全国でも少ない飲酒問題の研究者であり､ 2019年に精神科以外では全国初となる専門外来を開設､ 患者の悩みに対応している｡

受診ハードル減へ､治療の旗を立てる

2025年に発表された厚生労働省補助事業の調査によると､国内で生涯に一度でもアルコール依存症の診断基準を満たす人が約64万人と推計される｡一方で､実際に医療機関を受診している人はその一部にとどまる｡周囲の偏見や精神科への受診ハードルの高さが壁となっていたことに着目した吉本さんは､｢一般の人にも見えやすい旗を立てる必要がある｣と考えた｡

｢アルコール依存症の治療は過去､飲酒を完全に止める『断酒』が中心でした｡しかし､世界的には2000年代から飲酒量を減らす『減酒』も注目されています｡断酒だけを目標にすると受診をためらう人もいるため､減酒を選択肢に加えることで治療につながる人を増やそうという考え方もあるのです｣

その“旗”として2019年､自身が外来を担当している北茨城市民病院附属家庭医療センターに｢アルコール低減外来｣を立ち上げた｡続いて2021年には筑波大学附属病院と笠間市立病院にも開設｡大学病院でも初の試みだった｡

専門外来を運営する北茨城市民病院附属家庭医療センター

WHOが示した可能性｢内科医やプライマリ･ケア医の対応が有効｣

｢内科医や総合診療医も､飲酒の悩みにもっと対応した方が良いのではないか｣｡吉本さんがそう考えるようになったきっかけは､ 2011年に起きた東日本大震災だった｡日本プライマリ･ケア連合学会の若手代表を務めていた吉本さんは被災地支援に携わり､震災と飲酒問題の関連を実感した｡家族を失う悲しみや働く意欲の低下などの影響もあり､被災地では飲酒量が増える人が少なくない｡

問題意識を抱える中で目を留めたのが､ WHOの資料だった｡プライマリ･ケア医がアルコール問題に対応することの有効性が説かれており､｢最もコストパフォーマンスが高い｣とも記されていた｡

※写真はイメージです

吉本さんはその後､アルコール依存症の早期治療で知られた｢かすみがうらクリニック｣（三重県）で学んだ｡｢病気になるとお酒は止められないのではないか｣｡自身にもそんなイメージがあったが､同院で研修を重ねるうちに変わったという｡目にしたのは､治療を通じて回復し､自分らしい生活を取り戻す患者たちの姿だった｡ ｢もっと､お酒の問題を抱えている人の役に立ちたい｣ ――｡そんな思いが高まった｡

亀田ファミリークリニックの外来開設も支援

アルコール低減外来では初診時に30分の枠を設け､患者にはスクリーニングテストとしてWHO作成の質問票｢AUDIT｣に答えてもらい､呼気アルコール検査を行う｡日頃の飲酒量や悩みを聞きながら解決策を考え､依存度の高い人には必要に応じて飲酒欲求を抑える薬｢セリンクロ（一般名ナルメフェン）」などを使う｡

専門外来を運営する3施設では医師2人の体制で診療しており､これまで400人以上の患者が受診した｡断酒や減酒により自分らしさを取り戻せたり､状態が改善したりした症例があるほか､職場や産業医と連携することで仕事への悪影響を防げたケースもあった｡一方､長年の飲酒によって受診時には病気が進行していた事例もあり､早期治療の重要性を改めて感じている｡