海外ジャーナルクラブ
9ヶ月前

Burtnessらは、 ヒトパピローマウイルス (HPV) 関連中咽頭癌患者を対象に、 経口的切除術 (TOS) 後の病理学的リスクに基づき補助療法の強度を調整するアプローチの有用性を第Ⅱ相試験E3311の長期追跡調査で評価した。 その結果、 病理学的リスクに応じて術後療法の強度を調整した結果、 54ヵ月時点で良好な無増悪生存 (PFS) 率および全生存 (OS) 率が得られた。 一方で、 病理学的リスクが低くてもN1病変を有する患者では、 放射線療法を実施しないことによる晩期再発リスクが認められた。 研究結果はJ Clin Oncol誌に発表された。
進行事例における組織サンプルが限られており、 治療抵抗性や再発メカニズムの解明につながる探索的分析が行えなかった点がlimitationとされています。
HPV関連中咽頭癌患者を対象に、 経口的切除術 (TOS) 後のリスクに基づいた術後補助療法の強度を調整するアプローチの有用性を第Ⅱ相試験E3311の長期追跡調査で評価した。
cT1-2、 III/IV期 (AJCC第7版)、 p16陽性の切除可能なHPV関連中咽頭癌で、 癒合した頸部リンパ節の浸潤がない患者359例が病理学的リスクに基づき以下の4群に割り付けられた。
全集団において、 54ヵ月時点のPFS率およびOS率はそれぞれ90.6% (90%CI 87.2-93.1%)、 95.3% (同 93.0-96.9%) であった。
各群の54ヵ月PFS率 (90%CI) は以下のとおりであった。
また、 各群の54ヵ月OS率 (90%CI) は以下のとおりであった。
PFSまたはOSは、 原発部位や喫煙歴によって差が認められなかった。 A群の再発4例はすべてN1*病変を有する患者であった。
著者らは 「TOSおよび頸部リンパ節郭清に加え、 病理学的リスクに基づき術後補助療法の強度を調整した結果、 54ヵ月時点で良好なPFS率およびOS率が得られた。 一方で、 病理学的リスクが低くてもN1病変を有する患者では、 放射線療法を実施しないことにより晩期再発リスクが認められた」 と報告している。
編集・作図:編集部、 監修:所属専門医師。各領域の第一線の専門医が複数在籍。最新トピックに関する独自記事を配信中。
編集・作図:編集部、 監修:所属専門医師。各領域の第一線の専門医が複数在籍。最新トピックに関する独自記事を配信中。