寄稿ライター
3日前
20代の医師は専門医取得や大学院進学など、 キャリアの選択肢が広がる一方、 見落とされがちなのが 「税金」 との向き合い方です。 今回は、 20代医師が早期に押さえておきたい 「節税」 の基本と、 それを取り巻くキャリアとの関係について解説します。
初期研修を終えた専攻医 (後期研修) のフェーズでは、 以下のようにキャリアの分岐が見られます。
選択肢はさまざまですが、 それぞれで収入水準には大きな差が出ます。 収入の増加に伴って、 「税金対策」 という新たな課題に直面するケースも増えてきます。
20代医師が節税を意識するきっかけとして多いのが、 専攻医時代のアルバイトによる収入増でしょう。
源泉徴収が勤務先単位で行われるため、 勤務先が複数になると、 確定申告が必要になります。 申告の結果、 予想以上の追加納税が発生し、 「このままではマズい」 と感じる医師は多いです。
とはいえ、 通常の臨床に加えて認定医の試験やレポートに追われる中、 節税の仕組みを一から学ぶ時間が取れないという声も多く聞きます。
SNSやYouTubeでは大量の情報が得られますが、 「どれが正しく、 どれが誤りなのか」 が判断できず、 結果的に 「とりあえず納税用のお金を取っておく」 という消極的な対応に留まっている医師も少なくないでしょう。
アルバイト等で収入を大きく増やした分、 税金も大きく増えるので、 節税対策をするのとしないのでは手取りは大きく変わるでしょう。
節税対策には、 青色申告や控除の活用、 ふるさと納税、 小規模企業共済など様々な手法がありますが、 最適解は個々の働き方や将来設計によって異なります。
そのため、 節税対策や資産形成に対して前向きに考えたい場合は、 専門家に相談するのも一つの選択肢です。
忙しさゆえに後回しにしがちな税務の課題ですが、 早期に向き合うことは長期的な資産形成やライフプランの安定にもつながります。 20代だからこそ、 「いま」 動いてみてはいかがでしょうか。
編集・作図:編集部、 監修:所属専門医師。各領域の第一線の専門医が複数在籍。最新トピックに関する独自記事を配信中。
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