海外ジャーナルクラブ
2ヶ月前

Reijersらは、 若年者における感音難聴 (SNHL) および騒音性難聴 (NIHL) について、 13歳から18歳にかけた有病率および重症度の変化を前向きコホート研究で検討した。 その結果、 有病率自体は経時的に大きな変化を示さなかった一方で、 聴力障害の重症度は進行している可能性が明らかとなった。 本研究はOtolaryngol Head Neck Surg誌において発表された。
時間的制約により耳鏡検査および骨導聴力検査を実施できなかった点がlimitationとなります。
若年者における難聴は、 学習能力や社会的発達に長期的な影響を及ぼす可能性がある。 近年増加するイヤホン使用などによる騒音曝露が若年者の聴力に与える影響については、 十分な検証がなされていない。
オランダ・ロッテルダムで実施されている前向き出生コホート研究 「Generation R Study」 のデータを使用し、 2016~19年 (13歳時) および2020~24年 (18歳時) に聴力検査を実施した。 評価項目は感音難聴 (SNHL) および騒音性難聴が疑われる所見 (probable NIHL) の有病率とした。 それぞれの定義は下記の通りである。
3,347例の18歳青年を評価した。 18歳時におけるSNHLの有病率は6.2%で、 12.9%がprobable NIHLの基準を満たした。 また13歳と18歳の両方でデータが得られた2,847例の評価より、 SNHLとprobable NIHLの有病率は経時的に安定していた。 一方で、 18歳時点ではノッチ形成が両側性となる割合が増加し、 HFHLの閾値は有意に悪化していた。 また追跡不能となった参加者は、 追跡継続例と比較して相対的に聴力が不良であった。
著者らは、 「本試験の結果は、 若年者に対する継続的な聴力モニタリングと早期予防介入の重要性を強調するものである」 と報告している。
編集・作図:編集部、 監修:所属専門医師。各領域の第一線の専門医が複数在籍。最新トピックに関する独自記事を配信中。
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