ノーベル賞の発表ウイークが先週､閉幕した. 今年の日本人受賞者はいなかったが､次の有力候補は誰なのか. 気になる賞金の話なども交えて紹介する. 

受賞が期待される日本人

今後受賞が期待される日本人として､ ノーベル賞の登竜門｢クラリベイト引用栄誉賞｣を9月に受賞にした長谷川成人氏ら5人を紹介したい.

ラスカー賞やガードナー国際賞のほか､亡くなった稲盛和夫・京セラ名誉会長が創設した｢京都賞｣などの獲得も登竜門の一つとされている.

ちなみに､近年は賞の発表時点で受賞者本人が生存していることも条件の一つ. ラルフ･スタインマン氏が医学･生理学賞に選ばれた2011年は､発表の直前に死去していることが後に判明し､問題になった. このケースでは特例で故人でありながら正式な受賞者となっている.

賞金額はいくら?

そもそもノーベル賞は1901年､スウェーデンの発明家アルフレッド･ノーベル氏の遺言に基づき創設された. 当初は物理学､化学､生理学･医学､文学､平和の5分野で｢人類に最大の貢献をもたらした人々｣に授与されていたが､68年に経済学も加えられた.

今年の賞金額は各賞1000万スウェーデンクローナ (約1億3000万円) . 金額はノーベル財団が行っている資産運用の成果によって変動する. 21世紀以降はおおむね1000万スウェーデンクローナだが､リーマン･ショックなど金融危機の影響で財団の財政が悪化し､2012~19年は800万~900万スウェーデンクローナに減額されていた.

賞金は非課税?

賞金の税金は､日本ではかからない. 1949年に故･湯川秀樹氏が日本人初のノーベル賞を受賞した際､｢賞金に課税するのか｣との議論が起き､所得税法が改正されたためだ. ｢ノーベル基金からノーベル賞として交付される金品｣が非課税対象となる.

この理屈に当てはめると､経済学賞は例外になる. スウェーデン国立銀行の働きかけで後から加えられた賞で､ノーベル基金ではなく銀行の基金から賞金が支払われているからだ. 今の制度では経済学賞の賞金は一時所得として課税されるが､日本人受賞者が出たら法改正の議論が再び起きるだろう.

最終更新日：2022年10月14日

文責：HOKUTO編集部メディアチーム