Waldmeyerらは､ 気管切開後の小児喉頭気管狭窄症 (LTS) 患者を対象に､ 気管切開部位が開放気道手術の転帰に及ぼす影響を後ろ向き研究で評価した｡ その結果､ 術前の気管切開部位は､ 小児LTSに対する開放気道手術において､ 一期的手術または二期的手術といった術式選択､ 切除範囲､ 気管切開部位変更の必要性､ 合併症率､ 気管切開チューブ抜去までの期間に影響を及ぼし､ 将来的な気道再建の方針を見据えて気管切開部位を計画することにより､ 合併症を減らし､ 転帰を改善できる可能性が示された｡ 本研究はLaryngoscope誌において発表された｡

📘原著論文

Influence of Tracheostomy Level on Surgical Management of Pediatric Airway Stenosis. Laryngoscope. 2026 Apr 15. Online ahead of print. PMID: 41986938

👨‍⚕️HOKUTO監修医コメント

気管切開部位の分類は施設独自の再建戦略に基づいており､ 他施設へ一般化する際には慎重な解釈が必要です｡

背景

将来的な気道再建を見据えた気管切開部位の決定が課題

LTSを有し､ 気道障害を伴う患者では､ 気管切開が必要となることが多いものの､ 将来的な気道再建を十分に考慮せずに気管切開部位が決定される場合がある｡

そこで本研究では､ 気管切開後の小児LTS患者を対象に､ 既存の気管切開部位が開放気道手術の転帰に及ぼす影響を後ろ向き研究で評価し､ 気管切開の造設部位に関する実用的な枠組みについて検討した｡

研究デザイン

対象は開放気道手術を受けた気管切開済みの小児LTS患者104例

本後ろ向き研究の対象は､ 1978~2022年に開放気道手術を受けた気管切開済みの小児LTS患者104例であった｡

検討項目には､ 狭窄の特徴､ 併存疾患､ 気管切開部位､ 手術手技､ 気管切開チューブ抜去の転帰､ 合併症､ 再手術が含まれた｡

気管切開部位を最適･準最適･非最適に分類し手術転帰を比較

気管切開部位は､ 経験豊富な小児気道外科医2人が独立して評価し､ 狭窄の特徴および併存症に基づいて最適群､ 準最適群､ 非最適群に分類したうえで､ 各群間で手術転帰を比較した｡

結果

準最適な気管切開の97%は従来部位に造設

準最適と評価された気管切開の大半 (60/62例､ 97%) は､ 従来の部位に造設されていた｡

準最適群では輪状気管切除術の切除範囲が他群より広範

輪状気管切除術において､ 準最適群 (中央値 5輪 [IQR 4-5輪]) は最適群 (中央値 4輪 [IQR 3-4輪]､ p=0.027) および非最適群 (3輪 [IQR 2.5-4輪]､ p=0.004) と比べてより広範な切除を要した｡

非最適群は二期的手術の気管切開チューブ抜去までの期間が最長

二期的手術における気管切開チューブ抜去までの期間は､ 非最適群 (中央値 11.7ヵ月 [IQR 4.6-19.8]) が､ 準最適群 (中央値 4ヵ月 [IQR 2.5-8.6ヵ月]､ p=0.032) および最適群 (中央値 3.8ヵ月 [IQR 2-4.9ヵ月]､ p=0.027) と比べて長かった｡

気管切開部位変更は最適群が少ない傾向

気管切開部位の変更は最適群が29%であり､ 他群の57-67%と比べて少なかった｡

関連合併症･再手術は準最適群で多い傾向

一方で､ 気管切開関連合併症および再手術は､ 準最適群でより多く認められた｡

結論

将来的な気道再建を見据えた気管切開部位決定で転帰改善の可能性

著者らは ｢術前の気管切開部位は､ 小児LTSに対する開放気道手術において､ 一期的手術または二期的手術といった術式選択､ 切除範囲､ 気管切開部位変更の必要性､ 合併症率､ 気管切開チューブ抜去までの期間に影響を及ぼすことが示された｡ 将来的な気道再建の方針を見据えて気管切開部位を計画することにより､ 合併症を減らし､ 転帰を改善できる可能性がある｣ と報告している｡