通常、成人には、１日１〜２ｇ（力価）を２回に分けて静脈内注射、点滴静注又は筋肉内注射する。ただし、通常、淋菌感染症及び子宮頸管炎には、１日１回１〜２ｇ（力価）を筋肉内注射又は静脈内注射する。

通常、小児には、１日４０〜８０ｍｇ（力価）／ｋｇを２〜４回に分けて静脈内注射又は点滴静注する。

なお、年齢、症状に応じて適宜増減するが、難治性又は重症感染症には、成人では１日量４ｇ（力価）まで増量し２〜４回に分けて投与し、小児では１日量１５０ｍｇ（力価）／ｋｇまで増量し３〜４回に分けて投与する。

通常、未熟児、新生児には、１回２０ｍｇ（力価）／ｋｇを生後３日までは１日２回、４日以降は１日２〜３回静脈内注射又は点滴静注する。

敗血症、肺炎、肺膿瘍、慢性呼吸器病変の二次感染、膀胱炎、腎盂腎炎、前立腺炎（前立腺炎＜急性症＞、前立腺炎＜慢性症＞）、尿道炎、子宮頸管炎、腹膜炎、腹腔内膿瘍、胆嚢炎、胆管炎、バルトリン腺炎、子宮内感染、子宮付属器炎、子宮旁結合織炎、化膿性髄膜炎、角膜炎（角膜潰瘍を含む）、中耳炎、副鼻腔炎。

（効能又は効果に関連する注意）

〈中耳炎、副鼻腔炎〉「抗微生物薬適正使用の手引き」を参照し、抗菌薬投与の必要性を判断した上で、本剤の投与が適切と判断される場合に投与すること。

本剤に感性の淋菌、髄膜炎菌、大腸菌、シトロバクター属、クレブシエラ属、エンテロバクター属、セラチア属、プロテウス属、モルガネラ・モルガニー、プロビデンシア属、インフルエンザ菌、緑膿菌。

次の副作用があらわれることがあるので、観察を十分に行い、異常が認められた場合には投与を中止するなど適切な処置を行うこと。

１１．１．　重大な副作用

１１．１．１．　ショック（頻度不明）：不快感、口内異常感、喘鳴、眩暈、便意、耳鳴、発汗等があらわれた場合には投与を中止し、適切な処置を行うこと〔２．禁忌の項、８．１参照〕。

１１．１．２．　急性腎障害（頻度不明）：急性腎障害等の重篤な腎障害があらわれることがある〔８．２参照〕。

１１．１．３．　大腸炎（頻度不明）：偽膜性大腸炎等の血便を伴う重篤な大腸炎があらわれることがある（腹痛、頻回の下痢があらわれた場合には、直ちに投与を中止するなど適切な処置を行うこと）。

１１．１．４．　中毒性表皮壊死融解症（頻度不明）。

１１．１．５．　溶血性貧血（頻度不明）。

１１．２．　その他の副作用

１）．　過敏症：（０．１〜５％未満）発疹、発熱、（０．１％未満）蕁麻疹、そう痒感、（頻度不明）発赤。

２）．　腎臓：（０．１％未満）血清カリウム上昇、血尿、（頻度不明）蛋白尿。

３）．　血液：（０．１〜５％未満）好酸球増多、（０．１％未満）血小板減少、貧血、顆粒球減少。

４）．　肝臓：（０．１〜５％未満）ＡＳＴ上昇、ＡＬＴ上昇、Ａｌ−Ｐ上昇、γ−ＧＴＰ上昇、ＬＤＨ上昇、ＬＡＰ上昇、（頻度不明）黄疸。

５）．　消化器：（０．１％未満）嘔吐、食欲不振。

６）．　菌交代症：（頻度不明）口内炎、カンジダ症。

７）．　ビタミン欠乏症：（頻度不明）ビタミンＫ欠乏症状（低プロトロンビン血症、出血傾向等）、ビタミンＢ群欠乏症状（舌炎、口内炎、食欲不振、神経炎等）。

８）．　その他：（０．１％未満）胸痛、知覚減退、頭痛、末梢性浮腫、動悸。

発現頻度は製造販売後調査を含む。

本剤の成分によるショックの既往歴のある患者〔８．１、１１．１．１参照〕。

８．１．　本剤によるショック、アナフィラキシーの発生を確実に予知できる方法がないので、次の措置をとること〔２．禁忌の項、１１．１．１参照〕。

・　事前に既往歴等について十分な問診を行う（なお、抗生物質等によるアレルギー歴は必ず確認する）。

・　投与に際しては、必ずショック等に対する救急処置のとれる準備をしておくこと。

・　投与開始から投与終了後まで、患者を安静の状態に保たせ、十分な観察を行う（特に、投与開始直後は注意深く観察する）。

８．２．　急性腎障害等の重篤な腎障害があらわれることがあるので、定期的に腎機能検査を行うなど、患者の状態を十分に観察すること〔１１．１．２参照〕。

８．３．　本剤の投与により、肝機能異常があらわれることがあるので、必要に応じ肝機能検査を行うことが望ましい。

８．４．　本剤の使用にあたっては、耐性菌の発現等を防ぐため、原則として感受性を確認し、疾病の治療上必要な最小限の期間の投与にとどめること。

（特定の背景を有する患者に関する注意）

（合併症・既往歴等のある患者）

９．１．１．　ペニシリン系又はセフェム系薬剤に対し過敏症の既往歴のある患者：交叉アレルギー反応が起こるとの報告がある。

９．１．２．　本人又は両親、兄弟に気管支喘息、発疹、蕁麻疹等のアレルギー症状を起こしやすい体質の患者。

９．１．３．　経口摂取の不良な患者又は非経口栄養の患者、全身状態の悪い患者：観察を十分に行うこと（ビタミンＫ欠乏症があらわれるおそれがある）。

（腎機能障害患者）

腎機能障害患者：投与量を減ずるか、投与間隔を開けて使用すること（血中濃度が持続する）〔１６．６．１参照〕。

１０．２．　併用注意：

利尿剤（フロセミド等）［腎障害が悪化した報告がある（機序は不明である）］。

次の点に注意し、用量並びに投与間隔に留意するなど患者の状態を観察しながら慎重に投与すること。

・　本剤は、主として腎臓から排泄されるが、高齢者では腎機能が低下していることが多く、高齢者の体内薬物動態試験で高い血中濃度が持続する傾向が認められている。

・　ビタミンＫ欠乏による出血傾向があらわれることがある。

（妊婦）

妊婦又は妊娠している可能性のある女性には、治療上の有益性が危険性を上回ると判断される場合にのみ投与すること。

（授乳婦）

治療上の有益性及び母乳栄養の有益性を考慮し、授乳の継続又は中止を検討すること（ヒト母乳中へ移行することがある）。

（適用上の注意）

１４．１．　薬剤調製時の注意

１４．１．１．　〈静脈内注射〉静脈内注射の場合、５ｍＬ以上の日本薬局方注射用水、日本薬局方生理食塩液又は日本薬局方ブドウ糖注射液で溶解し、通常１ｇ（力価）あたり全量２０ｍＬにすること。

１４．１．２．　〈点滴静注〉点滴静注の場合、糖液、電解質液又はアミノ酸製剤などの補液で溶解すること（なお、溶液が低張になるため注射用水を使用しないこと）。

１４．１．３．　〈筋肉内注射〉筋肉内注射の場合、日本薬局方注射用水又は日本薬局方生理食塩液で溶解し、１ｇ（力価）あたり３ｍＬとすること。

１４．１．４．　〈投与経路共通〉本剤は溶解後微黄色〜淡黄色澄明であり、この溶液は放置するとわずかに変色するので、溶解後は速やかに使用すること（やむを得ず保存する場合には、冷蔵庫保存では４８時間以内、室温保存では２４時間以内に使用すること）。

総合アミノ酸補液に溶解して使用する場合には、溶解後保存することにより力価が低下することがあるので、用時溶解して使用すること。

１４．２．　薬剤投与時の注意

１４．２．１．　〈静脈内注射〉静脈内大量投与により血管痛、静脈炎、灼熱感を起こすことがあるので、これを予防するために注射液の調製、注射部位、注射方法等について十分注意し、その注射の速度はできるだけ遅くすること。

１４．２．２．　〈筋肉内注射〉やむを得ない場合にのみ必要最小限に行うこと。

なお、筋肉内注射時同一部位への反復注射は行わないこと。

１４．２．３．　〈筋肉内注射〉低出生体重児、新生児、乳児、幼児、小児には筋肉内投与しないこと。

１４．２．４．　〈筋肉内注射〉筋肉内注射時神経走行部位を避けること。

１４．２．５．　〈筋肉内注射〉注射針を刺入したとき激痛を訴えたり、血液の逆流をみた場合には、直ちに針を抜き、部位をかえて注射すること。

１４．２．６．　〈筋肉内注射〉注射部位に疼痛、硬結をみることがある。

（取扱い上の注意）

外箱開封後は、光を遮り保存すること（本剤は光により徐々に着色する）。

（保管上の注意）

室温保存。