本剤を添付の日局注射用水全量で徐々に溶解し、直接静注するか、点滴静注する。直接静注の場合は、緩徐に行う。

１．遺伝性血管性浮腫の急性発作：１０００〜１５００国際単位を投与する。本剤投与後、数時間以内に効果の発現が認められないか、あるいは、不十分な場合には、５００〜１０００国際単位を追加投与する。また、２４時間後でも症状の改善が不十分な場合には、その症状に応じて繰り返し投与する。

２．侵襲を伴う処置による遺伝性血管性浮腫の急性発作の発症抑制：侵襲を伴う処置前の６時間以内に１０００〜１５００国際単位を投与する。

１．遺伝性血管性浮腫の急性発作。

２．侵襲を伴う処置による遺伝性血管性浮腫の急性発作の発症抑制。

遺伝性血管性浮腫の急性発作治療を対象とした国内での臨床試験において、総投与例７例中、本剤との因果関係が疑われる副作用は認められなかった。また、本剤に起因すると思われる臨床検査値異常も認められなかった。なお、国外では過敏症が２例報告されている（承認時）。

遺伝性血管性浮腫の急性発作治療を対象とした市販後の使用成績調査において、７７例中２例にＡＬＴ（ＧＰＴ）、Ａｌ−Ｐの上昇各２件、ＡＳＴ（ＧＯＴ）、γ−ＧＴＰの上昇、好酸球増多各１件が報告された（再審査終了時）。

１．重大な副作用

ショック、アナフィラキシー（頻度不明）：ショック、アナフィラキシーが現れる恐れがあるので、観察を十分に行い、頻脈、血圧上昇、血圧低下、潮紅、蕁麻疹、呼吸困難、頭痛、眩暈、悪心等が認められた場合には直ちに投与を中止し、適切な処置を行う（なお、アナフィラキシーは遺伝性血管性浮腫の発作と同様の症状を示すため、観察を十分に行う）。

２．その他の副作用（頻度不明）

１）．過敏症：発疹、発熱、発赤等。

２）．投与部位：注射部位反応。

本剤の成分に対し過敏症の既往歴のある患者。

１．溶血性貧血・失血性貧血の患者［ヒトパルボウイルスＢ１９の感染を起こす可能性を否定できない（感染した場合には、発熱と急激な貧血を伴う重篤な全身症状を起こすことがある）］。

２．免疫不全患者・免疫抑制状態の患者［ヒトパルボウイルスＢ１９の感染を起こす可能性を否定できない（感染した場合には、持続性貧血を起こすことがある）］。

（重要な基本的注意）

患者への説明：本剤の使用にあたっては疾病の治療における本剤の必要性とともに、本剤の製造に際し感染症の伝播を防止するための安全対策が講じられているが、血液を原料としていることに由来する感染症伝播のリスクを完全に排除することができないことを患者に対して説明し、理解を得るよう努める。

１．本剤の原材料となる血漿については、ＨＢｓ抗原、抗ＨＣＶ抗体、抗ＨＩＶ−１抗体及び抗ＨＩＶ−２抗体が陰性であることを確認している。更に、プールした試験血漿については、ＨＩＶ、ＨＢＶ、ＨＣＶ及びＨＡＶについて核酸増幅検査（ＮＡＴ）を実施し、適合した血漿を本剤の製造に使用しているが、当該ＮＡＴの検出限界以下のウイルスが混入している可能性が常に存在する。また、ヒトパルボウイルスＢ１９についてもＮＡＴによるスクリーニングを実施し、適合した血漿を用いている。その後の製造工程である６０℃、１０時間液状加熱処理及びナノフィルトレーションは、ＨＩＶをはじめとする各種ウイルス除去・不活化効果を有することが確認されているが、投与に際しては、次の点に十分注意する：血漿分画製剤の現在の製造工程では、ヒトパルボウイルスＢ１９等のウイルスを完全に不活化・除去することが困難であるため、本剤の投与によりその感染の可能性を否定できないので、投与後の経過を十分に観察する。

２．現在までに本剤の投与により変異型クロイツフェルト・ヤコブ病（ｖＣＪＤ）等が伝播したとの報告はない。しかしながら、製造工程において異常プリオンを低減し得るとの報告があるものの、理論的なｖＣＪＤ等の伝播のリスクを完全には排除できないので、投与の際には患者への説明を十分行い、治療上の必要性を十分検討の上投与する。

３．肝炎ウイルス感染症等のウイルス感染症の危険性を完全に否定できないので、観察を十分に行い、肝障害が現れた場合には適切な処置を行う。

４．頻回輸注した場合、患者の血清中にＣ１−インアクチベーターに対するインヒビター発生を完全に否定できないので、観察を十分に行う。

５．侵襲を伴う処置による遺伝性血管性浮腫の急性発作の発症抑制を目的として本剤を投与する場合、処置中及び処置後も患者の状態を慎重に観察するとともに、発作に備え適切な対応がとれるよう体制を整えておく。

（高齢者への投与）

一般に高齢者では生理機能が低下しているので、患者の状態を観察しながら慎重に投与する。

（妊婦・産婦・授乳婦等への投与）

妊婦又は妊娠している可能性のある婦人には、治療上の有益性が危険性を上回ると判断される場合にのみ投与する［妊娠中の投与に関する安全性は確立していない；本剤の投与によりヒトパルボウイルスＢ１９の感染の可能性を否定できない（感染した場合には胎児への障害（流産、胎児水腫、胎児死亡）が起こる可能性がある）］。

（小児等への投与）

低出生体重児、新生児、乳児、幼児又は小児に対する安全性は確立していない。

（適用上の注意）

調製時：

１．溶解時に著しい沈殿の認められるものは投与しない。

２．他剤との混合注射は避けることが望ましい。

３．本剤は溶解後直ちに使用する。

４．一部を使用した残液は、細菌汚染の恐れがあるので使用しない。

本剤は特定生物由来製品に該当することから本剤を投与又は処方した場合は医薬品名（販売名）、製造番号（ロット番号）、投与又は処方日、投与又は処方を受けた患者の氏名、住所等を記録し使用日から少なくとも２０年間保存する。

１．海外において、体外循環下の心臓外科手術の前後でのＣａｐｉｌｌａｒｙ　Ｌｅａｋ　Ｓｙｎｄｒｏｍｅ＜承認外用法・用量＞（毛細血管漏出症候群＜承認外用法・用量＞）を予防又は治療するために本剤を投与した場合において、致死的血栓症を発現したとの報告がある（承認外用法・用量）。

２．本剤は、貴重なヒト血液を原料として製剤化したものである。原料となった血液を採取する際には、問診、感染症関連の検査を実施するとともに、製造工程における一定の不活化・除去処理などを実施し、感染症に対する安全対策を講じているが、ヒト血液を原料としていることによる感染症伝播のリスクを完全に排除することはできないため、疾病の治療上の必要性を十分に検討の上、必要最小限の使用にとどめる。

凍結を避けて３０℃以下で保存。

（献血又は非献血の区別の考え方）

献血又は非献血の区別は製剤の安全性の優劣を示すものではない。この表示区別は、次記の手順に従って決められている。

１．採血国の政府が「自発的な無償供血」の定義を定めている→その定義が１９９１年国際赤十字・赤新月社決議と同じ趣旨→当該国の「自発的な無償供血」の定義にそって採血されたことが確認できる：「献血」の表示。

２．採血国の政府が「自発的な無償供血」の定義を定めていない：「非献血」の表示。

３．採血国の政府が「自発的な無償供血」の定義を定めている→その定義が１９９１年国際赤十字・赤新月社決議と趣旨が異なる：「非献血」の表示。

４．採血国の政府が「自発的な無償供血」の定義を定めている→その定義が１９９１年国際赤十字・赤新月社決議と同じ趣旨→当該国の「自発的な無償供血」の定義にそって採血されたことが確認できない：「非献血」の表示。

（ベリナートＰ静注用５００の使用方法）

１．薬剤バイアル及び溶解液バイアルを室温に戻す。両バイアルのプラスチックキャップをはずし、ゴム栓をアルコール綿等で消毒する。

２．溶解器（薬液用両刃針）のシールを完全にはがして開封する。ブリスター包装から取り出さない（添付文書の図１）。

３．溶解液バイアルを水平の台に置き、しっかりと握る。溶解器をブリスター包装に入れたままの状態で取り、青色側アダプターの穿刺部を、溶解液バイアルのゴム栓にまっすぐ下向きに刺しこむ（添付文書の図２）。

４．ブリスター包装の縁をつかみ、ブリスター包装のみを垂直に引き上げ、溶解器から慎重に取り外す。このとき、溶解器を一緒に引き上げないよう注意する（添付文書の図３）。

５．薬剤バイアルを水平の台に置き、しっかりと握る。溶解器を付けた溶解液バイアルを逆さまにして、バイアル全体をしっかりと握り、溶解器の透明側アダプターの穿刺部を薬剤バイアルのゴム栓にまっすぐ下向きに刺し込む。このとき溶解液が薬剤バイアル中に移行する（添付文書の図４）。

６．片手で青色の部分をつかみ、もう片方の手で透明な部分をつかみ、慎重に回して二つに分ける（添付文書の図５）。

７．透明な部分を付けたまま、薬剤バイアルを泡立てないように緩やかに揺り動かして完全に溶解する（バイアルを振らない）（添付文書の図６）。

８．空の滅菌済注射器に空気を吸い込む。薬剤バイアルが直立した状態で、注射器を溶解器のルアーロックに接続し、薬剤バイアルの中に空気を注入する（添付文書の図７）。

９．注射器のプランジャーを押したまま、薬剤バイアルごと全体を上下逆さまにして、プランジャーをゆっくりと引っ張りながら、薬液を注射器の中に吸引する（添付文書の図８）。

１０．薬液が注射器の中に移行したら、注射器のプランジャーを下向きにしたままの状態で、溶解器を注射器から取り外す（添付文書の図９）。