薬効分類 | 止血薬 > ビタミンK2製剤 |
一般名 | メナテトレノンシロップ |
薬価 | 23.7円 |
メーカー | アルフレッサ ファーマ |
最終更新 | 2023年04月改訂(第2版) |
〈新生児出血症及び新生児低プロトロンビン血症の治療〉
通常1日1回、1mL(メナテトレノンとして2mg)を経口投与する。
なお、症状に応じて3mL(メナテトレノンとして6mg)まで増量する。
〈新生児・乳児ビタミンK欠乏性出血症の予防〉
通常、出生後、哺乳が確立したことを確かめてから、1回1mL(メナテトレノンとして2mg)を経口投与する。その後、2回目として生後1週間又は産科退院時のいずれか早い時期、3回目として生後1ヵ月時にそれぞれ1回1mLを経口投与する。
(用法及び用量に関連する注意)
7.1. 〈新生児・乳児ビタミンK欠乏性出血症の予防〉1ヵ月健診時にビタミンK欠乏が想定される症例では、生後1ヵ月を超えて投与を継続すること等を考慮する。
1). 新生児出血症及び新生児低プロトロンビン血症の治療。
2). 新生児・乳児ビタミンK欠乏性出血症の予防。
(効能又は効果に関連する注意)
〈新生児出血症及び新生児低プロトロンビン血症の治療〉治療の適用対象は、例えばトロンボテスト値20%以下又はヘパプラスチンテスト値30%以下の症例をいう。
(特定の背景を有する患者に関する注意)
10.2. 併用注意:
クマリン系抗凝血薬(ワルファリンカリウム)[併用に注意すること(ワルファリンの作用を減弱する)]。
9.7.1. 低出生体重児:低出生体重児を対象とした臨床試験は実施していない。
(適用上の注意)
14.1. 薬剤投与時の注意
14.1.1. 出生後早期の新生児への投与は白湯で10倍程度に薄めるか、又は哺乳確立後に投与を行うこと(本剤は、シロップ剤で高浸透圧になっている)。
14.1.2. 新生児又は乳児では、スティック包装から哺乳瓶やスプーン等に移して服用させる(スティック包装から直接服用させると誤嚥や口唇が傷付くおそれがある)。
15.1. 臨床使用に基づく情報
15.1.1. 〈新生児・乳児ビタミンK欠乏性出血症の予防〉予防投与においては国内のガイドライン等、最新の情報を参考にすること。
(保管上の注意)
室温保存。
(保険給付上の注意)
本剤を「新生児・乳児ビタミンK欠乏性出血症の予防」の目的で使用した場合には、保険給付の対象とはならない。
薬効分類 | 止血薬 > ビタミンK2製剤 |
一般名 | メナテトレノンシロップ |
薬価 | 23.7円 |
メーカー | アルフレッサ ファーマ |
最終更新 | 2023年04月改訂(第2版) |
〈新生児出血症及び新生児低プロトロンビン血症の治療〉
通常1日1回、1mL(メナテトレノンとして2mg)を経口投与する。
なお、症状に応じて3mL(メナテトレノンとして6mg)まで増量する。
〈新生児・乳児ビタミンK欠乏性出血症の予防〉
通常、出生後、哺乳が確立したことを確かめてから、1回1mL(メナテトレノンとして2mg)を経口投与する。その後、2回目として生後1週間又は産科退院時のいずれか早い時期、3回目として生後1ヵ月時にそれぞれ1回1mLを経口投与する。
(用法及び用量に関連する注意)
7.1. 〈新生児・乳児ビタミンK欠乏性出血症の予防〉1ヵ月健診時にビタミンK欠乏が想定される症例では、生後1ヵ月を超えて投与を継続すること等を考慮する。
1). 新生児出血症及び新生児低プロトロンビン血症の治療。
2). 新生児・乳児ビタミンK欠乏性出血症の予防。
(効能又は効果に関連する注意)
〈新生児出血症及び新生児低プロトロンビン血症の治療〉治療の適用対象は、例えばトロンボテスト値20%以下又はヘパプラスチンテスト値30%以下の症例をいう。
(特定の背景を有する患者に関する注意)
10.2. 併用注意:
クマリン系抗凝血薬(ワルファリンカリウム)[併用に注意すること(ワルファリンの作用を減弱する)]。
9.7.1. 低出生体重児:低出生体重児を対象とした臨床試験は実施していない。
(適用上の注意)
14.1. 薬剤投与時の注意
14.1.1. 出生後早期の新生児への投与は白湯で10倍程度に薄めるか、又は哺乳確立後に投与を行うこと(本剤は、シロップ剤で高浸透圧になっている)。
14.1.2. 新生児又は乳児では、スティック包装から哺乳瓶やスプーン等に移して服用させる(スティック包装から直接服用させると誤嚥や口唇が傷付くおそれがある)。
15.1. 臨床使用に基づく情報
15.1.1. 〈新生児・乳児ビタミンK欠乏性出血症の予防〉予防投与においては国内のガイドライン等、最新の情報を参考にすること。
(保管上の注意)
室温保存。
(保険給付上の注意)
本剤を「新生児・乳児ビタミンK欠乏性出血症の予防」の目的で使用した場合には、保険給付の対象とはならない。
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