本剤１瓶を添付の溶解液（日本薬局方注射用水）１瓶（２００単位製剤は１ｍＬ、１０００単位製剤は５ｍＬ）で溶解して筋肉内に注射する。

１．ＨＢｓ抗原陽性血液の汚染事故後のＢ型肝炎発症予防：１回５〜１０ｍＬを筋肉内に注射する。必要に応じて増量するか又は同量を繰り返す。小児には、体重１ｋｇ当たり０．１６〜０．２４ｍＬを用いる。ＨＢｓ抗原陽性血液の汚染事故後のＢ型肝炎発症予防の場合、投与の時期は事故発生後７日以内とする（なお、４８時間以内が望ましい）。

２．新生児のＢ型肝炎予防（原則として、沈降Ｂ型肝炎ワクチンとの併用）：初回注射量は０．５〜１．０ｍＬを筋肉内に注射する。新生児のＢ型肝炎予防の場合、初回注射の時期は生後５日以内とする（なお、生後１２時間以内が望ましい）。また、追加注射には、体重１ｋｇ当たり０．１６〜０．２４ｍＬを投与する。

１．ＨＢｓ抗原陽性血液の汚染事故後のＢ型肝炎発症予防。

２．新生児のＢ型肝炎予防（原則として、沈降Ｂ型肝炎ワクチンとの併用）。

承認時までの調査１４０例及び市販後の使用成績調査６４例、計２０４例（ＨＢｓ抗原陽性血液の汚染事故症例６４例、新生児のＢ型肝炎予防症例１４０例）においては副作用は認められなかった（再審査終了時）。

次の副作用は、自発報告等で認められたものである。

１．重大な副作用

ショック（頻度不明）を起こすことがあるので、観察を十分に行い、悪寒、嘔気、発汗、腰痛等の症状が現れた場合には投与を中止し、適切な処置を行う。

２．その他の副作用（頻度不明）

１）．過敏症：発熱、発疹等［このような場合には投与を中止し、適切な処置を行う］。

２）．注射部位：疼痛、腫脹、発赤、硬結。

１．本剤の成分に対しショックの既往歴のある患者。

２．ＨＢｓ抗原陽性者（但し、新生児に投与する場合で、止むを得ない場合には、ＨＢｓ抗原検査の結果を待たずに投与することが可能である）。

本剤の成分に対し過敏症の既往歴のある患者。

１．ＩｇＡ欠損症の患者［抗ＩｇＡ抗体を保有する患者では過敏反応を起こす恐れがある］。

２．溶血性貧血・失血性貧血の患者［ヒトパルボウイルスＢ１９の感染を起こす可能性を否定できない（感染した場合には、発熱と急激な貧血を伴う重篤な全身症状を起こすことがある）］。

３．免疫不全患者・免疫抑制状態の患者［ヒトパルボウイルスＢ１９の感染を起こす可能性を否定できない（感染した場合には、持続性貧血を起こすことがある）］。

（重要な基本的注意）

患者への説明：本剤の投与にあたっては、疾病の治療における本剤の必要性とともに、本剤の製造に際し感染症の伝播を防止するための安全対策が講じられているが、ヒト血液を原料としていることに由来する感染症伝播のリスクを完全に排除することができないことを、患者に対して説明し、理解を得るよう努める。

１．本剤の原材料となる血液については、ＨＢｓ抗原、抗ＨＣＶ抗体、抗ＨＩＶ−１抗体及び抗ＨＩＶ−２抗体が陰性であることを確認している。更に、プールした試験血漿については、ＨＩＶ−１、ＨＢＶ及びＨＣＶについて核酸増幅検査（ＮＡＴ）を実施し、適合した血漿を本剤の製造に使用しているが、当該ＮＡＴの検出限界以下のウイルスが混入している可能性が常に存在する。その後の製造工程であるＣｏｈｎの低温エタノール分画及びウイルス除去膜による濾過処理は、ＨＩＶをはじめとする各種ウイルスに対し、不活化・除去作用を有することが確認されているが、投与に際しては、次の点に十分注意する。

１）．血漿分画製剤の現在の製造工程では、ヒトパルボウイルスＢ１９等のウイルスを完全に不活化・除去することが困難であるため、本剤の投与によりその感染の可能性を否定できないので、投与後の経過を十分に観察する。

２）．現在までに本剤の投与により変異型クロイツフェルト・ヤコブ病（ｖＣＪＤ）等が伝播したとの報告はない。しかしながら、製造工程において異常プリオンを低減し得るとの報告があるものの、理論的なｖＣＪＤ等の伝播のリスクを完全には排除できないので、投与の際には患者への説明を十分行い、治療上の必要性を十分検討の上投与する。

２．ショック等重篤な副作用を起こすことがあるので、注意して使用し、経過を十分観察する。

併用注意：非経口用生ワクチン（麻疹ワクチン、おたふくかぜワクチン、風疹ワクチン、麻疹・おたふくかぜ・風疹の混合ワクチン、水痘ワクチン等）［本剤の投与を受けた者は、生ワクチンの効果が得られない恐れがあるので、生ワクチンの接種は本剤投与後３カ月以上延期し、また、生ワクチン接種後１４日以内に本剤を投与した場合は、投与後３カ月以上経過した後に生ワクチンを再接種することが望ましい（本剤の主成分は免疫抗体であるため、中和反応により生ワクチンの効果が減弱される恐れがある）］。

（高齢者への投与）

一般に高齢者では生理機能が低下しているので、患者の状態を観察しながら慎重に投与する。

（妊婦・産婦・授乳婦等への投与）

妊婦又は妊娠している可能性のある婦人には治療上の有益性が危険性を上回ると判断される場合にのみ投与する［妊娠中の投与に関する安全性は確立していない；本剤の投与によりヒトパルボウイルスＢ１９の感染の可能性を否定できない（感染した場合には胎児への障害（流産、胎児水腫、胎児死亡）が起こる可能性がある）］。

本剤には供血者由来の各種抗体（各種感染症の病原体又はその産生物質に対する免疫抗体、自己抗体等）が含まれているため、投与後の血中にこれらの抗体が一時検出されることがあるので、臨床診断には注意を要する。

（適用上の注意）

１．投与経路：筋肉内注射にのみ使用する。決して静脈内に注射してはならない。

２．筋肉内注射時：筋肉内注射にあたっては、組織・神経などへの影響を避けるため、次記の点に注意する。

１）．同一部位への反復注射は行わない。また、低出生体重児、新生児、乳児、幼児又は小児には特に注意する。

２）．神経走行部位を避けるよう注意する。

３）．注射針を刺入したとき、激痛を訴えたり、血液の逆流をみた場合は、直ちに針を抜き、部位をかえて注射する。

３．調製時：

１）．溶解時に著しい沈殿が認められるものは投与しない。

２）．本剤はチメロサールその他の保存剤を含有していないので、一度溶解したものは１時間以内に使用し、残液は再使用しない。

４．投与部位：

１）．新生児の注射量が１ｍＬの場合には、０．５ｍＬずつ２カ所にわけて注射する。

２）．沈降Ｂ型肝炎ワクチンと併用する場合には異なる注射部位とする。

記録の保存：本剤は特定生物由来製品に該当することから、本剤を投与した場合は、医薬品の名称（販売名）、製造番号、投与日、投与を受けた患者の氏名、住所等を記録し、少なくとも２０年間保存する。

本剤は、貴重なヒト血液を原料として製剤化したものである。原料となった血液を採取する際には、問診、感染症関連の検査を実施するとともに、製造工程において一定の不活化・除去処理などを実施し、感染症に対する安全対策を講じているが、ヒト血液を原料としていることによる感染症伝播のリスクを完全に排除することはできないため、疾病の治療上の必要性を十分に検討の上、必要最小限の使用にとどめる。

１０℃以下に凍結を避けて保存する。

（保険給付上の注意）

１．「ＨＢｓ抗原陽性血液の汚染事故後のＢ型肝炎発症予防」の目的で使用した場合の取扱い：保険給付については、次記のとおりなので、その取扱いについては十分留意する。

１）．適用範囲の汚染の原因：負傷し、ＨＢウイルス感染の危険が極めて高いと判断され、縫合、消毒、洗浄等の処置及び本製剤の注射が行われた場合：業務上は労災保険適用、業務外は健康保険等適用。

２）．適用範囲の汚染の原因：既存の負傷にＨＢｓ抗原陽性血液が付着し、ＨＢウイルス感染の危険が極めて高いと判断され、縫合、消毒、洗浄等の処置及び本製剤の注射が行われた場合：業務上は労災保険適用、業務外は健康保険等適用。

２．「新生児のＢ型肝炎予防」の目的で使用した場合の取扱い：１９９５年４月１日より、次記の診療については健康保険で給付される。

１）．ＨＢｓ抗原陽性の妊婦に対するＨＢｅ抗原検査については健康保険で給付される。

２）．ＨＢｓ抗原陽性の妊婦から出生した乳児に対するＨＢｓ抗原・抗体検査、抗ＨＢｓ人免疫グロブリン投与及びＢ型肝炎ワクチン接種については健康保険で給付される（平成７年３月３１日付　保険発第５３号）。

なお、妊婦に対するＨＢｓ抗原検査は妊婦健康診査の内容に含めて実施される（平成９年４月１日付　児発第２５１号）。