〈効能共通〉

本剤を添付の注射用水で溶解し、緩徐に静注もしくは点滴静注する。

〈先天性アンチトロンビン欠乏に基づく血栓形成傾向〉

１日１回２４〜７２国際単位／ｋｇを投与する。

〈アンチトロンビン低下を伴う播種性血管内凝固症候群（ＤＩＣ）〉

通常、成人には、１日１回３６国際単位／ｋｇを投与する。

なお、患者の状態に応じて適宜増減するが、１日量として７２国際単位／ｋｇを超えないこと。

（用法及び用量に関連する注意）

７．１．　〈効能共通〉血液凝固能検査等の出血管理を十分行いつつ使用すること。

７．２．　〈効能共通〉本剤の用量変更時には、アンチトロンビン活性を確認することが望ましい。

７．３．　〈効能共通〉本剤の使用にあたっては、少なくとも２日以上使用してその効果を判定し、使用の継続を判断すること。

７．４．　〈アンチトロンビン低下を伴う播種性血管内凝固症候群＜ＤＩＣ＞〉ヘパリンを併用する場合は、通常ヘパリン１００００単位を１日持続点滴することが適当と考えられるが、臨床症状により適宜増減すること（ただし、ヘパリンの投与は１時間当たり５００単位を超えないこと）。

１）．　先天性アンチトロンビン欠乏に基づく血栓形成傾向。

２）．　アンチトロンビン低下を伴う播種性血管内凝固症候群（ＤＩＣ）。

（効能又は効果に関連する注意）

５．１．　〈アンチトロンビン低下を伴う播種性血管内凝固症候群＜ＤＩＣ＞〉アンチトロンビン活性が正常の７０％以下に低下した場合に使用すること。

５．２．　〈アンチトロンビン低下を伴う播種性血管内凝固症候群＜ＤＩＣ＞〉本剤を緊急措置以外の治療に使用する場合にあたっては、患者のアンチトロンビン活性が正常の７０％以下に低下している場合においても、本剤の投与が医療上必要であると判断されたときに使用すること。

次の副作用があらわれることがあるので、観察を十分に行い、異常が認められた場合には投与を中止するなど適切な処置を行うこと。

１１．１．　重大な副作用

１１．１．１．　ショック、アナフィラキシー（いずれも頻度不明）：呼吸困難、喘鳴、胸内苦悶、血圧低下、チアノーゼ等が認められた場合には投与を中止し、適切な処置を行うこと。

１１．２．　その他の副作用

１）．　出血：（１〜５％未満）消化管出血（胃腸出血、下血）、皮下出血、出血性脳梗塞、その他の出血（血管穿刺部位血腫、血尿等）。

２）．　肝臓：（５％以上）肝機能異常（ＡＳＴ上昇、ＡＬＴ上昇、γ−ＧＴＰ上昇、Ａｌ−Ｐ上昇、ビリルビン上昇等）。

３）．　皮膚：（１〜５％未満）発疹、皮膚そう痒症。

４）．　血液：（１〜５％未満）貧血。

５）．　消化器：（１〜５％未満）悪心・嘔吐、下痢。

６）．　精神・神経系：（１〜５％未満）脳梗塞。

本剤の成分に対しショックの既往歴のある患者。

（特定の背景を有する患者に関する注意）

（合併症・既往歴等のある患者）

９．１．１．　本剤の成分に対し過敏症又はハムスター細胞由来の生物学的製剤に対し過敏症の既往歴のある患者。

９．１．２．　他のアンチトロンビン製剤に対し過敏症の既往歴のある患者。

１０．２．　併用注意：

抗凝固剤（トロンボモデュリン　アルファ＜遺伝子組換え＞製剤等）［本剤の作用が増強するおそれがある（併用により、抗凝固作用が相加的に作用する）］。

患者の状態を十分に観察しながら慎重に投与すること（一般に生理機能が低下している）。

（妊婦）

妊婦又は妊娠している可能性のある女性には、治療上の有益性が危険性を上回ると判断される場合にのみ投与すること（動物実験（ウサギ）で無毒性量を上回る投与量において、腟出血、子宮内血液貯留、流産、胎仔発育遅延、着床後死亡率増加及び生存胎仔数減少が認められている）。

（授乳婦）

治療上の有益性及び母乳栄養の有益性を考慮し、授乳の継続又は中止を検討すること（動物実験（ラット）で乳汁中への移行が認められている）。

小児等を対象とした有効性及び安全性を指標とした臨床試験は実施していない。

（適用上の注意）

１４．１．　薬剤調製時の注意

１４．１．１．　添付の溶解液を用いて溶解すること。本剤に溶解液全量を加えた後、静かに円を描くように回して溶解すること（激しく振とうしないこと）。

１４．１．２．　他剤との混合注射は原則として、避けること。

１４．１．３．　溶解後はできるだけ速やかに使用すること。

１４．１．４．　使用後の残液は細菌感染のおそれがあるので使用しないこと。

１４．２．　薬剤投与時の注意

１４．２．１．　沈殿の認められるもの又は混濁しているものは投与しないこと。

１４．２．２．　溶解した液をシリコンオイルが塗布されているシリンジで採取した場合、浮遊物が発生することがあるため、投与前に薬液中に浮遊物がないか目視で確認し、浮遊物が認められた場合には投与しないこと。

（取扱い上の注意）

本剤は特定生物由来製品ではないが血液製剤代替医薬品であるため、本剤を投与又は処方した場合は医薬品名（販売名）、製造番号、投与又は処方年月日、投与又は処方を受けた患者氏名、住所等を記録し少なくとも２０年間保存すること。

（保管上の注意）

室温保存。